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株式会社電通クリエーティブキューブ（本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：村山 大輔）は、株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：榑谷 典洋）、セプテーニグループの株式会社セプテーニ(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：清水 雄介)、Septeni Ad Creative株式会社（本社：北海道札幌市、代表取締役：金原 高明）と連携し、コネクテッドTV広告を起点として、効率的にテレビデバイス動画全体の効果を最大化させる「4-2-1-3スキーム」の提供を開始しました。

テレビデバイス上において注目度が高く、地上波CMと同様の視聴態度で見られているコネクテッドTV広告を活用して、効果的な広告素材を分析し「絞り込み」を行い、視聴ボリュームが大きく効率の良い地上波CMに反映させていくことで、効率的かつサステナブルな事業成長をサポートしていきます。
メディア上の運用だけでなく、4社でクリエイティブ専門チームを組成し、テレビデバイスにおいてコンバージョンに効果的な動画制作を行うとともに、特に効率が良かった動画の要素分解をすることでその理由を統計的に導き出し、その要素を「再構成」してさらに効率の良い動画に拡張する取り組みを特に強化していきます。

近年、スタートアップ企業などでは、まずPCやスマートフォン上でのデジタル動画広告で比較的安価に複数の動画広告を出稿し、効果・効率の良かった広告素材を絞り込んで、地上波CMを実施するという企業が増えています。しかし、デジタル上で効率が良い動画広告が必ずしも地上波CMで効果が良いとは限らず、また、絞り込んだ1素材ばかりを地上波CMで流すことにより、生活者から飽きられてしまう、CPR（Cost Per Response：顧客のレスポンスを得るためにかかる費用）が高くなってしまうなど、「クリエイティブ素材の摩耗」が課題となっています。

このような課題に対し、①電通が開発したテレビデバイス動画全体の効果分析ツール「MIEROレスポンスコネクター・ダッシュボード（略称：レスコネ）」を活用して、地上波CM環境に近いコネクテッドTV広告の良素材を絞り込み、さらに、②効率の悪かった素材も含めて「その素材のどこが良くてどこが悪かったか」を要素分解して分析し、新しい地上波CM用の素材を“複数”制作していくスキーム・体制を構築しました。

たとえば、動画広告で4素材を出稿した場合、まず「レスコネ」を使ってコネクテッドTV横断で効果を検証し、2素材に絞り込みます。その後、地上波で2素材を放映し、地上波CMの効果を検証して1素材に絞り込みます。当面の間は、この最も効果的な１素材のみを地上波で放映し続けることが可能ですが、素材が摩耗してきた場合（飽きられた、効率が悪くなったなど）に備えて、元々の4素材すべての中から“良かった要素”“悪かった要素”を抽出して、新しい素材を複数（たとえば3素材）作成することで統計的に素材を改良し、効果を継続的に維持することが可能となります。

このスキームの実現には、①テレビデバイス動画全体を横断的に分析できるツールと共に、検証結果を基に“良かった要素”“悪かった要素”を組み合わせて、②広告素材を「拡張」していくことができるクリエイティブチーム体制が不可欠です。①においては電通が2023年11月15日に機能強化を発表した「レスコネ」を活用して、正しい評価・分析が可能となっています。また②においては、国内電通グループで数多くの地上波CM制作に携わってきた当社と、ウェブ動画広告の制作・運用実績の豊富なセプテーニグループが連携することで、検証から制作までの、シームレスかつスピーディーな実行体制を構築しました。

今後も電通クリエーティブキューブは、広告効果の精緻な分析とクリエイティビティの連携を通じて、顧客企業のマーケティング活動の最適化と事業成長に貢献していきます。

■リリースに関する問い合わせ先■
株式会社電通クリエーティブキューブ　経営推進センター　Email：cube-contact@cube.dentsu.co.jp
■事業に関する問い合わせ先■
株式会社電通　MIEROレスポンスコネクター運営事務局　Email：res-connect@dentsu.co.jp